尖閣問題など緊迫する日中関係。国家の成り立ち、社会構造が全く違うにもかかわらず、なまじ顔かたちが似ているせいで理解しがたい行動に不満が大きくなる。
交流した現地の中国人、歴史、社会システムなどから、巨大な隣人の真実を大胆に解き明かす。
経済・金融、人生論、社会批評まで幅広い活躍を続ける橘玲氏による独自の中国社会評論。
中国各地に点在する世界史上稀に見る、鬼城-ゴーストタウン-の観光ガイド付き
「なぜ中国人はひとを信頼しないのか？」「なぜ反日なのか？」「なぜ中国は鬼城-ゴーストタウン-だらけなのか?」
中国共産党、中国人の精神構造、シャドーバンキング、史上稀に見る不動産バブルの実態、官僚腐敗、反日、日本の戦争責任など扱うテーマは多種多様。
「中国とその政治権力である中国共産党がもっとも恐ろしいのは、歴史もなく、文化も持ってない野蛮な集団だということだ。
中国は文化大革命や紅衛兵騒ぎによって、自分たちの文化も文化もすべて壊してしまい、共産主義という宗教も文化もない政治体制を作り上げてしまった。」
ジャーナリスト・日高義樹 米中時代の終焉 (PHP新書) 2020より
気息奄々たる上海の邦人工場 窮状を語る操業率 大阪朝日新聞 昭和6.11.15(1931)
上海にある各種工場は日貨排斥により、今や重大な危機に当面しつゝあるが、
二十四日上海駐在加藤商務参与官代理から外務省への入電によると、
何れも事業休止或は極度の縮小を余儀なくされ、この先排日貨が継続すれば
各工場軒並に休業するものと憂慮されている、
ttp://www.lib.kobe-u.ac.jp/das/jsp/ja/ContentViewM.jsp?
↑土人は土人… 歴史は繰り返す…
橘玲に関しては、読んではいたが、こいつ罪日朝鮮人ではないかとずっと疑っていた。今でもそう思ってる。
今回これを取り上げるのは、罪日であれ何であれ内容が良かったからである。
私の、現代シナ人への考えは、冒頭挙げた、ジャーナリスト・日高義樹氏の厳しい対中認識と、昭和６年の「日貨排斥」の新聞記事に尽きる。
あと、ラルフ・タウンゼントの「暗黒大陸中国の真実 【新装版】 2020」と、櫻井よしこ氏の「…中国人は、（日本人に対して）歴史上、最も残虐な民族である…」という言葉あたりが私に刺さってくる。
暗黒大陸中国の真実 【新装版】 2020/ラルフ・タウンゼント (著), 田中 秀雄 (翻訳), 先田 賢紀智 (翻訳)芙蓉書房出版
https://dokidokitenkataihei.com/raruph/
まず、２３１ページが素晴らしい。
「「中国人」を生み出したのは、日本だった。これが私の独断でないことを示すには、毛沢東の次の言葉を引用すればじゅうぶんだろう。
日本の軍閥はかつて、中国の半分以上を占領していました。このため中国人民が教育されたのです。
そうでなければ、中国人民は自覚もしないし、団結もできなかったでしょう。
日本の独占資本や軍閥は、中国人民に良いことをしてくれました。
もし、感謝する必要があるならば、私はむしろ、日本の軍閥に感謝したいのです。」
（１９６１年、毛沢東主席の黒田寿男ら日本社会党議員への談話）
日本をつくったのも実は１３００年前のシナ人である。
白村江の戦で、唐と新羅の連合軍に大敗した倭人国家は、関西地域に引きこもって、各地に山城を築き始める。
戦争に負けた相手の律令制を取り入れ、シナの天皇大帝という皇帝制度？を日本式にアレンジして京都に都をおいて政治を始めたのは藤原不比等である。
東洋史学者の岡田英弘氏によれば、それ以前、邪馬台国もシナ人（華僑）がつくったという。
私はその説に、話し言葉の語順が全く違うことから反対だが…
この本が書かれたのは２０１５年。
以降、最大の事件は、シナの不動産バブル崩壊だ。
１４０ページ、「錬金術の正体」が今読めば素晴らしい。
最近、中国の不動産が破綻して２０００兆円もの負債を抱え、臭菌平がロサンゼルスでバイデン大統領と久々に会談した際、これは噂レベルだが、１５００兆円もの援助を要請したと伝えられた。
北京大学を出ても大部分の学生が就職できず、それどころか、地方財政も破綻し給料が出ず、中国各地でデモ、抗議活動が活発化している。
日本のバブル崩壊、地価下落とは根本的にちがうこの問題の根は深い。
地価が永遠に上がると見越して国家そのものが同元になって、中国国民に博打を張らせていたものだから、資本主義だか社会主義だか、よくわからない存在形態も混乱に拍車をかける。
破綻しても回復できないのではないか。
日本のバブル崩壊も地方公務員に給料が出ないところまで追いつめられてはいなかった。
あらゆる兆候、諸表をみるにつけ、これは回復不能だと言い切ってもいいと思う。
ゆっくり、分裂崩壊に向かっているその最中だといえる。
黄巾の乱、ふたたびである。
農政学者・川島博之氏の「データで読み解く中国経済・やがて中国の失速が始まる」（2015 東洋経済新報社）を引きながら、解説を加えてる部分。
中国の投資資金のうち、自己資金というのが８割を占める。
外国投資など始めから微々たるものである。
説明は煩瑣になるで省くが、自己資金の正体とは、農民から二束三文で買いたたき（法外に安い補償金、戸籍アパルトヘイト国家・中国の崩壊 川島博之[著] 講談社2017.10）、地方政府がその土地を不動産開発に回していたというものだ。
大いに気になったのは、１９４ページ。「反日教育」批判は正しいか？ のこの部分。
そもそも盧溝橋に日本軍がいたこと自体、間違えてるのだから…
↑この著者は、北京議定書を知らない？？
軍の駐留が条約で認められている場合は侵略ではない。ここ、重要！！
北京議定書
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8C%97%E4%BA%AC%E8%AD%B0%E5%AE%9A%E6%9B%B8
北京議定書（ぺきんぎていしょ）とは、1901年9月7日に北京で調印された義和団の乱
における列国と清国・義和団との戦闘の事後処理に関する最終議定書。
日本の外交文書における正式名称は、北清事変に関する最終議定書である。
この状況は第二次世界大戦の終了まで事実上維持された。
日中戦争の端緒となった盧溝橋事件において「なぜ日本が中国の領域深くまで
当然のように兵を置いていたのか」という疑問を聞くことがある。
日本からすれば北京議定書に基づく権利の行使に基づいた駐留であり、日本を含む8ヶ国の列強が各地に駐兵していた。
領事館襲われ、居留民殺され、中村大尉殺され、逐次反撃して泥沼になったのが日中戦争
反日低能バカチョンコ左翼はまず基本的なことを知らなければならない。
侵略、侵略と言うことは、敵の余計な怒りを誘発する。
