アメリカ共和党は話せるよ 反日ユダヤきちがい民主党はダメだけど
トランプ、ＣＮＮインタビューでどぎつい一発 2021/10/12
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「あなたは日本の核武装を認めるのか」とＣＮＮ記者のインタビューにドナルド・トランプは傲然と過激な一発をくりだした。
「そう、もし日本が在日米軍経費を全額支払わず、われわれが撤退したら、北朝鮮の核を前に、日本はほかにどのような手があるのか？」。
この衝撃ともとれる見解は、トランプが従来の発言を繰り返した過ぎないが、５月４日という日は、トランプがインディアナ州予備選を勝利して、ほぼ共和党正式候補のチケットを手中にした日である。これまでの空砲とは異なってリアリティがある。
トランプ氏「対北朝鮮で日本の核兵器保有を容認」
https://youtu.be/M50ESftED1M?t=25s
↑個人的には、日本核武装の最大の支援者になりうると
【トランプ最強政権】中国共産党・アメリカ民主党・左翼メディアは震えて眠れ！【渡辺惣樹✕掛谷英紀✕山根真＝デイリーWiLL】
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↑しっかりとした歴史認識と、するどい現状分析。こういうのは安心して見ていられる。
裏切られた自由 上: フーバー大統領が語る第二次世界大戦の隠された歴史とその後遺症 2017/7/13
ハーバート・フーバー (著), ジョージ・H・ナッシュ (編集), 渡辺惣樹 (翻訳)
日本近現代史研究家。北米在住。1954年静岡県下田市出身。77年東京大学経済学部卒業。30年にわたり米国・カナダでビジネスに従事。米英史料を広く渉猟し、日本開国以来の日米関係を新たな視点でとらえた著作が高く評価される。著書に『日本開国』『日米衝突の根源1858-1908』『日米衝突の萌芽1898-1918』(第22回山本七平賞奨励賞受賞)『朝鮮開国と日清戦争』『アメリカの対日政策を読み解く』など。訳書にマックファーレン『日本1852』、マックウィリアムス『日米開戦の人種的側面 アメリカの反省1944』など。
↑個人的には、戦後、GHQ占領時代、フーバーが日本に来て（その時はもうすでに大統領ではない）、3日3晩、マッカーサーと語り合ったという、その内容に興味がある。
公文書が明かすアメリカの巨悪――フェイクニュースにされた「陰謀論」の真実 渡辺惣樹 (著) ビジネス社 2021/4/19
↑共和党トランプ大統領の２期目の選出を防ぐべく、バイデンを擁立した民主党のコロナ禍を利用したえげつなく、かつ、稚拙な陰謀が堪能出来ました。
どうりで未だに揉めるはず。そしてやっぱりこの新型コロナは生物兵器だったと確信もしました。
『日本の「リベラル」―自由を謳い自由を脅かす勢力』掛谷 英紀 新風舎、2002年8月1日。
『人類の敵 -共産主義勢力から自由を守る方法-』掛谷 英紀 (著)集広舎、2021年1月25日。
テレビ朝日だったか、情痴大学のキョージュなる人物が出てきて、まったく見当違いのこと、言ってた。サヨクはホントどうしようもない…
↓ ↓
バイデン氏、原油パイプライン建設却下へ 脱炭素を推進
バイデン次期政権
2021年1月19日 6:19 (2021年1月19日 9:02更新) [会員限定記事]
【ワシントン=鳳山太成】カナダから米メキシコ湾まで原油を運ぶパイプライン計画を巡り、バイデン次期米大統領は就任初日の20日にも建設許可を取り消す方針だ。複数の米メディアが18日報じた。環境規制に消極的だったトランプ政権からの転換を印象づける。
↑こんなアホなことやってるから、アメリカのガソリンがバカ高くなるのは当たり前。
アメリカもこんな風になってしまったかという思いが強い。歴史の浅い国だから、極端から極端に針が振れやすい。
アメリカ、キチガイ左翼民主党政権がぜんぶ悪い。しかし、公民権運動からたった５０年でここまで崩れてしまうとは！
行政調査新聞：壊れていくアメリカ 崩れさる自由主義諸国 2023.09.30
米国が音を立てて壊れはじめた。
日本での報道は少ないが、信じられないほどの壊れ方だ。
米国がこれほどメチャクチャに壊れることを予想した者はいただろうか。
壊れゆく米国に合わせるかのように、「西側諸国」とよばれてきた自由主義経済圏が崩落をはじめている。世界は激変の度合いをいよいよ強めている。この先、世界はどう変わっていくのか。そして日本は――。
13万円以下の窃盗は「やりたい放題」
スーパーの店内にカート付きの大型バッグを持ち込み、商品を手当たりしだい詰め込んで、代金も支払わずに持ち逃げする。
そんな光景が当たり前のようにくり返されているのが米国のカリフォルニア州の町々だ。
メキシコ国境に近いサンディエゴではじまった窃盗騒ぎは、ロサンゼルスからサンフランシスコにまで広がってしまった。
国民が生活できない国アメリカ
日本が在日米軍を買収し第七艦隊を吸収・合併する日 宮崎正弘 (著) ビジネス社2015/5/9
（読者の声２）貴著『日本が在日米軍を買収し、第七艦隊を吸収合併する日』（ビジネス社）を拝読しました
嘗て外航海運に携わった者として、中国による南シナ海での岩礁埋め立て、軍用飛行場などの軍事施設建設の動きには、大変な危機感を持って日本政府の対応を見守っております。
もし、南シナ海が中国の内海となってしまえば、航行の自由は侵害され、我が邦の海の生命線は断たれてしまいます。その場合を想定すると恐ろしい事態となるでしょう。
ロンボク/マカッサル海峡ルートでは片道約3.5日、往復で一週間の遠回りとなり、現在の約6週間の航海が7週間へと１６％増となってしまいます。
このロンボク/マカッサル海峡ルートも必ずしも安全とは云えず、最悪の場合、メルボルン沖/グアム周りのルートしか残らないでしょう。その場合をざっと計算してみると離路は片道約3週間、往復6週間、合計で12週間の航海となります。
南シナ海ルート(6週間)と比べ約２倍の航海となり、必要船腹量は２倍となります。船舶保険料、船員費の高騰に伴い海上運賃は暴騰すると考えます。
既に外国人船員に頼る中、必要船員数が確保出来るのか？も大問題です。当然、中国人船員は雇用対象外です。
この秋、日本経済は破滅的大打撃を被る事になり、かかる事態は絶対に避けねば為りません。
憲法改正をも含めた中国への抑止力増強は喫緊の課題と存じます。その為には最低３セットの空母and/or強襲揚陸艦を中心とする打撃群、出来れば５セット体制の構築を祈念します。理想は、2セットを東・南シナ海域での哨戒とシーレーンの防衛に従事させ、1セットは対馬・日本海域で北朝鮮とロシアを睨み、残り2セットは補給・休養・保守整備に必要でしょう。
しかし残された時間は少なく、また軍資金も乏しいのが現状と考えます。
そこで、我が邦が保有する1.2兆億ドル(約145兆円)を超える巨額の米国債の一部(約三分の一)を取り崩し、米海軍中古艦船(空母、強襲揚陸艦、イージス艦、その他艦船)やその他装備の購入に充てる、
と云う案は如何でしょうか？
この場合の日米両国のメリットとして、日本側には
・不良債権化する可能性大の米国債を有効に活用(消却)出来る
・必要な艦隊・装備を短期間で調達出来る
・米海軍将兵を雇い入れる・中国に対する抑止力増強となる
・対中国防衛網に米国を組み入れる(巻き込む)事が出来る
米国側には
・国債の利払い負担が減る・財政再建に繋がる・単に廃船するより資源(中古艦船)が金を生む
・米海軍将兵の失業対策になる・ケナンの戦略に合致する
などが有ると愚考している次第です。（T生、長崎）
↑９年前の宮崎正弘氏の著作「日本が在日米軍を買収し、第七艦隊を吸収合併する日』（ビジネス社）に対する読者の声だが、大いに気になって保存していたものである。
そこで、我が邦が保有する1.2兆億ドル(約145兆円)を超える巨額の米国債の一部(約三分の一)を取り崩し、米海軍中古艦船(空母、強襲揚陸艦、イージス艦、その他艦船)やその他装備の購入に充てる、
と云う案は如何でしょうか？
↑これはいけるのではないか？ とくに、トランプ大統領になれば、お互いウィンウインになればいいのだから、とにかく日本側が持ちかけてみる話だろう。
それに、かつて橋本龍太郎総理や中川大蔵大臣のように、いきなり、米国債を売ってしまいたいというようなアメリカから見てショッキングな発言でもなく、
交渉ごとの一環だ。
【海外の反応】日本が世界一保有する米国債の利払い費がこれからとてつもない上昇になると米国の最新の予算見通しで明らかに
ニュースのあかり / News community チャンネル登録者数 11.2万人
87,894 回視聴 2024/02/11 #米国債 #海外の反応 #ニュースのあかり
日本が世界で一番保有している米国債の利払い費が今後急速に上昇していく可能性があるとの米国財政の予算見通しが出ているようです。
我が邦が保有する1.2兆億ドル(約145兆円)を超える巨額の米国債の一部(約三分の一)を取り崩し、
↑現在、日本がアメリカの国債をいくら買ってるかはわからないが、アメリカ側は元本すら返す気はないだろう。とすればますます、言ってみるべきではないだろうか。
米国債の一部(約三分の一)を取り崩し、
↑こんなけち臭いことは言わない。どうせ戻ってこないなら全額相殺させてもいいと言ってみては？
これこそ、交渉というものではないか。日本保守党に期待するしかないのか！ 嗚呼！
●支那朝鮮人・反日バカチョンコ左翼の願望（妄想）：「日本が核武装すると日米同盟が破棄される、孤立する！！」
●…現実：↓
●米有力議員、「家族会」に拉致解決へ核武装の論議提案 2011.7.12 産経新聞
【ワシントン＝古森義久】北朝鮮による日本人拉致事件の「家族会」「救う会」「拉致議連」の合同訪米団が１１日、ワシントンで米国側の政府高官や議員との一連の会合を開始。
下院外交委員会の有力議員からは、北朝鮮に拉致と核開発で譲歩をさせるために日本も独自の核武装を論議すべきだという提案を受けた。
訪米団は家族会の飯塚繁雄代表や、救う会の島田洋一副会長のほか、拉致議連の平沼赳夫会長をはじめとする衆参両議員８人らで構成。同日午後、下院外交委員会の有力メンバーで中東・南アジア小委員長のスティーブ・シャボット議員（共和党）と会談した。
島田氏によると、シャボット議員は拉致問題の解決策に関連して、訪米団に「あくまで日本自身が決めることであり、米側にも多様な意見があるが、私は日本が独自の核武装を論議することが北朝鮮の拉致や核の問題への有力な解決策になると思う」と告げた。
米連邦議員が日本の国会議員らとの公式会合で日本の核武装論議を奨励するという例はこれまでにない。
↑まっ、普通の知性があればこう考えるわな…
アメリカは半島から引き上げていくし、在日朝鮮人の帰還再開とスパイ防止法、日本の核武装は不可避だよ
↑この救う会の島田洋一副会長という人物、先ごろ日本保守党から立候補して衆議院議員となった。
島田議員には大いに期待したい。拉致問題は解決できる。政治家にやる気がないだけ。
■「５０００人の土台人」の名簿を公表せよ！ ＠＠民団、総連、犬ＨＫ、朝日、変態毎日、そうか、日弁連、日本学術会議も期限を決めて解散させよ
■２００万人、在日（帰化人）全部が工作員予備軍の恐れあり…
「在日朝鮮人65万人全部が工作員予備軍の恐れあり」
●日本人拉致に多くの在日朝鮮人が関与（土台人） 2017/12/17(日)
「公安調査庁から初めて、『朝鮮総連には工作員などが日本国内に約７万人いる』という報告があった。
『その中に朝鮮人学校の関係者が含まれているのか？』と質問すると、同庁は『その理解で結構です』とはっきり認めた」
朝鮮総連と朝鮮人学校が北朝鮮工作員であると言うことです。
朝鮮学校で学び日本で活躍する工作員になった者を土台人と呼んでいます。
資金を稼ぐパチンコ屋、工作活動するマスコミや政治家、官僚、弁護士、核技術者などになっていきます。
民進党や立憲民主党には２重国籍がたくさん居るようですから外国なら即辞職ですが、マスコミは蓮舫を強く追求しません。
390 ：裏住：2008/09/02(火) 20:30:58 id:SFZiHlO6
拉致には「土台人」と呼ばれる、在日コリアンや暴力団関係者による協力者ネットワークが関与しているケースが
少なくないことも明らかにされた。
「調査会」では「全国で最大５０００人の土台人が存在する」とみている。
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「調査会」の兵本達吉理事によると、拉致工作は、北朝鮮から来た４人１組の工作員を、１０人程度の土台人が幇（ほう）助するケースが多い。土台人の中には「拉致現場に土地カンがあり、道案内やアジトの提供などを行うグループと、拉致対象者を選定するグループがあると考えられる」という。
「調査会」に寄せられた失跡者情報は、非公開の人も加えると２２８件に上る。同会は１２日に、 ２２８件の失跡者リストを警察庁、公安調査庁、海上保安庁など政府関係省庁に提出し、調査や捜査を要請する方針。
●北朝鮮の日本人誘拐にも日本社会党(現民主党・社民党)が協力したという人もいる。
『社会党の秘密組織 共和国連絡部は、情報・資金・人材の３方面で 北朝鮮を支援した。
人材班が実行したのは拉致対象者の選定作業だった。 いずれ金日成が朝鮮を統一し
正当な社会主義国家を樹立する。 この業務はそのとき神聖な協力活動として
日朝両国から後世高く評価されるのは疑う余地がない・・・『朝鮮総連の大罪』 p162-163 文芸春秋
①知り合いに代議士がいないこと
②知り合いに警察関係者がいないこと
③知り合いに外国人がいないこと
④地域の名士の関係者でないこと
⑤格闘技経験のないこと
これらは総じて提供⑤原則と呼ばれ、 各地の人材班はこれに基づいてあらゆる手段を尽くして適任者を探し出し、 党へ報告していたのである』
↑土台人の名簿公開を強く求める。公安調査庁が持ってる。彼らが、年間予算１２億円を費やして獲得した成果である。それを公開しなさい、膿みを出せ、と言いたい。
自民党政府にはそんな気持ちがこれっぽちもない。ここは、日本保守党、参政党に期待するしかない。
社民党機関誌「月刊社会民主」1997年7月号
『根拠のない拉致疑惑』
内容：日本人拉致事件は創作された事件である。
「政治を軽蔑するものは、軽蔑に値する政治しか持つことができない」
ナチにドイツを追われたドイツの偉大な作家・トーマスマン
土台人
土台人（どだいじん）とは、朝鮮民主主義人民共和国の諜報・情報機関の工作員が日本に潜入する際に、対日工作活動の土台となるべき特別永住者たる在日朝鮮人のこと。「土台人」の名称はここからきている。
警察関係者の間では補助工作員と呼称されることもある。 日本だけではなく、韓国にも、南北離散家族や脱北者の中に土台人がおり、潜伏中の北朝鮮工作員と共に「地下党」を構築しているのではないかと推測する向きもある。
あと、日本共産党以上に厄介なのは、政権に入り込んでる、ちょうせんじん政党そうか公明党である。
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カマラ・ハリスの黄昏… 翻って、こんなふざけたLGBT法を通した自民党はやばい。
トランプ大統領インタビュー 10月7日 反ユダヤ主義 バイデン政権 イラン イスラエル・ハヨム紙 Trump Interview 2024/03/25
