🇺🇸『天罰か？』🇦🇺反捕鯨活動でサメ被害が爆増に現地民が困惑。欧米から日本を擁護するコメントが続出中
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↑これ、面白い展開になってきたな… 感慨…
もっともっと大きな問題になると思う。
先走っていえば、日本人が欧米人を教育することだと思う。
日本を擁護する白人の意見てのが興味深い。
…日本人にとって、日本人であることは宗教のようなものであるからだ
つまり他国が日本の捕鯨を批判することは、日本の宗教を批判するのと同じなんだよ
クジラを食べることを批判するのではなく、日本人を批判することと同じなんだよ
↑この人、めっちゃわかってるじゃん！ 嬉しくなる。
白人はなんだかんだ云って「理性に勝る」人種だけにこういう意見が出てくることに納得だ。
お隣の永遠の「痴ほうミンジョク」ちょうせんじんども、とはここが一番違っているところ。
動物保護運動の虚像―その源流と真の狙い 2004/梅崎 義人 (著)成山堂書店 クジラと陰謀 食文化戦争の知られざる内幕 梅崎 義人／著ABC出版1986.11
アメリカがわずか２年後、フェードアウトを始めたIWCはひたすら醜いといっていい。
本書を読んで知ったことだが、ライアルワトソンというイギリス人がいた。「生命潮流」とか感動して読了したことを思い出す。
なぜかセイシェル代表（捕鯨国でもないのに）として就任、日本たたきの先鋒になったという。
なぜか、白人捕鯨国、ノルウェー、ロシアは批判されず、いつも批判は日本にだけ。
会議に参加した日本代表に赤ペンキがぶちまけられるという明らかな人種差別対応。
アメリカの捕鯨政策が問題なのは、完全なダブルスタンダードであることだ。
日本に、厳格なプレミアムとか、押し付けながら、自国のイヌイットら、少数民族の捕鯨は認めろとの無茶苦茶な言いぐさ。
フジテレビが１９９０年、「日米大戦争」というテーマで報道番組を放映した。
５回連続。その第１回がクジラであった。
メインキャスターの田原総一朗はじめ番組スタッフは、まずワシントンDCの国立公文書館を訪れた。
捕鯨戦争の発端となった第１回国連人間環境会議の資料を調べるのが目的である。
公文書館に保管されている膨大な公文書の中から、７２年環境会議に関する文書が保存されているキャビネットを探し出した。
だが、そのキャビネットには、一冊のファイルもなかった。
そして次の文字が印刷された小さな紙片がキャビネットに貼られてあった。
「このキャビネットの書類は、国家安全保障上の理由で、ヘンリーキッシンジャーが保管中」
【実話】日本が脱退したＩＷＣ破産へ。「日本は捕鯨をやめろ！」執拗な攻撃に日本がキレて脱退したら、予算もデータもやることもなくなる‥
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IWC（国際捕鯨委員会）は国際捕鯨取締条約に基づき鯨資源の保存及び捕鯨産業の秩序ある発展を図ることを目的として設立された国際機関。
日本も1951年に条約加入しましたが、IWCメンバーは日本の捕鯨文化に対して一切の理解を示さず、ずっと日本を攻撃してきました。
日本はやがてそれほど長くない未来、世界の覇権を握ると思う。 その根拠は…
① NTTの IOWN（アイオン）構想 次世代光通信ネット構想がすごい！2032年に実現する未来とは？
まったくの革新技術、ブレイクスルーだ。
納富 雅也 NTT物性科学基礎研究所・NTTナノフォトニクスセンター・東京工業大学 教授
↑この人がひとりで凄いみたいだ。
ノーベル賞どころではない。
簡単にいうと、光を制御する技術を開発したということらしい。
フォトニック結晶：物質中の光の波長と同程度の周期で、屈折率が人工的に変調された構造さまざまな新奇な性質が発現し、光を強く閉じ込めることができます。
通信だけでなく、半導体もこれでやっていけないかと、試作品どころではない実戦投入段階だと。
だから、高負荷のかかる電気ではなく、光ですべてやっていくということらしい。
世界での実証実験も、日本が前面的に資金をだして順調に実現成功しているようだ。
例えば、アメリカーイギリス間で成功。
完成すると、今の半導体の、１２５倍の性能
発熱は、光通信は基本的になくなるので、スマホの充電は１年に１回で済むと。
遠隔での遅延が完全になくなるので、リモート手術や自動運転にももってこいだと。
あと、このまま電気使用量が増え続けてもそれを支えることはできないから、「光通信ネットワーク構想」は必然である。
② 全個体電池の開発成功、実用化
従来のリチウムイオン二次電池の液体電解質にはエステルやエーテルなどの有機溶媒が使われており、発火や蒸発といった危険性を常に抱えていた。しかし固体電解質では従来の様に有機溶媒を用いる必要がなく、無機物であるため不燃性で揮発性や発火リスクが少ない。また固体の為、破損による液漏れも無い。近年実用化された全固体電池では200℃の耐熱試験に耐え、釘貫通試験でも発火しないなど、その高い安全性を実証している
EV車がダメダメなのは、低効率のリチウムイオン電池を使うほかないからだ。
まずは、またまたトヨタ自動車が全個体電池を搭載したEV車を実戦投入しそうである。
となると、完全なトヨタ自動車の一人勝ちで、独占禁止法との絡みも出てくる。
そこはそれ、日本型の温情経営でトヨタ自動車が全個体電池の技術を分け与えるという展開になろう。
③ レールガン構想
既に実用化に向けた取り組みが各国で行われており、米国、ロシア、中国、トルコ、日本などがレールガンの軍事研究を進めている。アメリカは2005年に世界に先駆けて研究開発を開始したが、2021年に開発の中止を発表。日本は2023年に世界初となる洋上での発射試験に成功するなど開発を継続している
まだまだたくさんあるが近い未来に日本が開発に成功して世界を席巻する技術だけ浮かんだところを書いてみた。
